私の本業は福祉関係の仕事……率直に申し上げると介護の仕事に就いています。

 現場での経験年数では10年以上(詳細を書くと身元がバレる恐れがあるので割愛させていただきます)……特別養護老人ホームや老人保健施設、認知症対応型(グループホーム)さらに細分化すると多くの人達を一斉に見る従来型をはじめ、少人数を見るユニット型も経験しています。

 介護の仕事と聞くと主に食事、排泄、入浴といった身体介助やレクリエーション活動など俗にいう3K(きつい、汚い、危険……または帰れない、厳しい、給料が安い等)というイメージが強いですが、働き方改革や処遇改善などがなされ、昔よりは働きやすいという情報も溢れています。

 果たして一体何が正しいのか?

 そして、介護業界の未来は明るいのか暗いのか?

 介護をしたことのない方にとっては未知の部分が多いところ……。

 そこで今回はこのブログでは珍しく真面目な分野として、実際に介護現場で働いている私自身の見解から、介護業界の未来……巷で溢れる情報について述べようと思います。

 一部過激な表現や同業者の方にとっては耳が痛い部分もあるかと思いますので、苦手だと思った方はそっと閉じてください。

これからの介護業界の未来

 介護業界のこれからの未来についてざっくり結論から述べると……

暗い

と、はっきり断言できます。

 いきなりズバッとした物言いになってしまいますが、これは確実にいえることです。

 これから先、日本は少子高齢化により75歳以上の高齢者が人口の大きな割合を占める『後期高齢社会』に突入します。

 1947年から1949年ごろに生まれた日本の第一次ベビーブーム……その時代に生まれた『団塊世代』が一気に後期高齢者となり、4人に1人が高齢者となります。

 つまり介護の仕事でいうお客さんにあたる方が増加するので需要としてはあるわけです。

 通常の仕事なら需要があれば自然と儲かる、という流れになりますが……こういかないのが今の介護業界の現状です。

 介護の仕事は『福祉』という分野に属し、基本的には『奉仕』という形にあたります。

 つまり「奉仕をするのだから、それで金を儲けるのが悪!」という考えが根強くあるんですね。いわゆる「ボランティアで活動しろ」というわけです。

 1963年、戦後間もない頃に創設された『社会福祉法』では短期かつ緊急度の高い高齢者・障害者介護を行政からの措置という形で施されていました。

 多くの人々が思い描く、施設に入れられ、死ぬまで成すがままに面倒を見られる……負のイメージが抱かれる時代の介護です。

 この場合、施設は行政が決め、その人へのサービスの内容も行政が決めるという……介護をされる側の意思がほぼ無視される、という感じでした。

 そのため人権やケアが合わないといった様々な問題が浮き彫りになり、2000年に『介護保険制度』が導入されました。

 この介護保険制度では『自立支援』『その人らしさ』を尊重し、できることはやって頂く……個人のプライバシーを重視する……慣れ親しんだ地域で皆で助け合って暮らしましょう、といったところです。

 これにより施設よりも在宅……家や地域で見ることを重きにおき、以前は緊急度が低くサービスが受けられなかった方も多彩なサービスが受けられ、介護者も家族も利用者もハッピーになりましょう、という方針へ変わったわけです。

 そのため、皆で支え合うのだからその費用は皆から頂きましょう、と介護保険料というお金が40歳から徴収される形になりました。年金をもらっている65歳以上の方はそこから天引きです。

 まぁ、ここまで聞けば素晴らしい理念の下……「お金を取られるのも仕方ないか……」とか「いずれ自分も国や皆のお世話になるしな」と納得できるのですが、やはり何事にも陰陽という光と影は存在するもので、完璧な制度というわけではありません。

 介護保険制度施行前の措置制度の場合……利用者やその家族にとっては納得のいかない部分も多々ありましたが、介護の仕事という観点から見ると『行政からの措置』……すなわち『準公務員待遇』だったわけですね。

 よく介護の仕事でかなり長く勤めていた人がいると「昔はこの仕事も公務員だったんだよ」という話を稀に聞きますが、要はそういうことです。

 昔の公務員ともなれば給料も破格のもの……話を聞くと結構な額をもらっていたそうです。

 今ではその措置制度を知る介護職員も逆に介護を受ける側に回り、あまりそんな話は聞かなくなりましたが……施設が古い法人が市町村から委託の名残で備品が市の物の扱い、さらにはよく『準公務員』とか法人関連では今でも「副業禁止!」と就業規則に記載されているのはその気風も関係あるかもしれません。

 給料に関してはその介護保険料から支払っているので、公務員と変わらない点は同じですが……。

 短期かつ緊急度の高い人を優先し、なおかつ当時はサービスの種類もそこまで豊富ではない……そういったことにより、皮肉にも介護にかける費用を集中することができたので介護職とはいえそれなりの給料がもらえたわけです。

 今では数々の法改正やサービスの種類、短期や緊急度関係なく門戸を広げて利用者を増加したことにより、かけられるお金が分散した結果……介護職への分け前が以前より減少するという形になりました。

 さて、少し長々とざっくりした形で介護の歴史を語ったわけですが、ここで本題に戻り……どうして介護業界の未来が暗いのか、その根拠を述べようと思います。

必要とされている仕事……けれども担い手がいない!

 まず大きな問題として『介護職の担い手』がいない! というのがあります。

 これは少子高齢化という部分も大きいですが、冒頭でも述べた3Kの強いイメージ……負担の増加や人材育成や国の支援の不足、職場による人間関係の悪化など色々な要因が入り混じった産物によるものです。

 正直な話、介護の仕事は内容ではなく概要を見ればそれほど悪いものではありません。

 室内仕事で高齢者の体調管理という名目の下、エアコンは付けなければならないので暑さ寒さといった外仕事に左右されるわけではありませんし、営業やお店のように販売ノルマも無い、しかもシフト制なので業務が残っていたとしても次の人に引き継げば定時で帰ることもできる……『介助』ということを無視すればレクで利用者さんと一緒に楽しんで、その日にあった記録を書き、利用者さんが昼寝の時間は休むことができる…………この点だけ見てもホワイトな職場です。

 多少給料が少なくてもこういう職場なら居たいと思うでしょう。

 実際、介護現場における離職率というのは案外少ないものです。

 それなのになぜ大変なのか……それはそれらが『人の数ありきのマンパワーによって実現できるから』です。

 人が多ければ職員の負担は分散されますが、少なければ負担が大きくなる……当然の帰結といえるでしょう。

 ならば、なぜ人の数が少ないのか……それは多くの場合『国の支援が無いからだ!』と多くの介護職の人は思うでしょう。

 ですが、そこはちょっと待ってください。

 確かに人員規定や介護サービスの公的価格である『介護報酬』の改定など、国の要因も多いです。

 無駄な会議や委員会、施設ごとに国から支払われる『加算』の要件についても訳が分からない部分もあるでしょう。

 ですが、ほとんどの場合は会社や法人のやり方や職場の空気感がほとんどです。

 外面を気にするばかり無茶な要望ばかり現場に押し付ける上や責任を取らない上司、聞いても教えてくれず、ミスがあったらただ叱るだけの先輩…自身の手柄や保身のために同僚を蹴落とす同期や後輩……さらには余計な仕事を増やして負担を増加させる職場のシステム……介護の仕事をやった方ならどれも一度は心当たりがあるのではないでしょうか?

 さらにはチームケアと称しながらも実際には協力せず敵対ばかりする看護やケアマネージャー、生活相談員やリハビリといった他職種たち……。

 介護の離職理由で一番に挙げられる原因は『人間関係の悪さ』……人間関係の悩みは他の業界にもあれど介護業界はその度合いが比べ物にならない、と他業界から来た人達は皆口を揃えて言います。

 そこに追い打ちをかけるように『コスト削減』という名目で真っ先に削られる人件費……。

 このように様々な要因があることによって、ますます入ってくる人が減っていく……需要があっても自身にメリットが何も無ければ、誰もやりたがらないということです。

高齢者に対する負担が増加

 次に挙げられることとしては『高齢者に対する負担が増加』するということです。

 これは介護保険料が上がる、というお金の問題ではなく『必要とされるケア』が増えるという意味です。

 4人に1人は高齢者に突入する時代にはなりますが、その高齢者達は昔の高齢者とは違います。

 生活習慣病の持病、認知症の増加、団塊世代に多い固定概念や偏見……などなど。

 こうして述べると団塊世代の方から批判を受けそうな気がしますが、実際の現場においてあれやこれやと要望多く、強いのは残念ながらこの世代が多い気がします。

 無論、中には心根が優しい人もいますが、戦争を知る方々の世代と比較すると若干わがまま気質な所があります。

 措置制度を知る方々は利用者さん本人やその家族としても「やっていただいてありがたい」という方が多いのですが、介護保険制度が導入されてからサービスを利用する利用者さんや家族の場合は「やってもらって当然」といった感じがあります。

 これは私の偏見もあるかもしれませんが、団塊世代の方々は良くいうと『戦争が終わった世代』、悪くいうと『戦争を知らない世代の始まり』です。

 戦後、復興する日本における人口増加のボーナスに加え、それによる高度経済成長とバブル景気、著しい文化形成に働き手として日本経済の中核を担ったという自負があるからこそ、現代の年下を見下しやすい傾向にあります。

 実際、この世代の方々は有名な大学や企業に勤めているので経歴に自信があり「我らが今の時代を創った!」という気をビシビシと感じます。

 ただ、現在ではこれはこの世代の人々が優秀だったというわけではなく、戦争で何もかもなくなり、人手も物資も少なく、否が応でもでも復興や創成をせざるを得なかったという見解が強いです。

 事実、現代のこの状況でその能力が通じるかといえば甚だ疑問ですし、恐喝、暴力といったパワハラが当たり前でそれでしか言うことを聞かせられない……そんな時代なのですから賢い人達が今よりも多かったとは私は思えないですね。(無論、これは長幼の序抜きの見解です)

 また、現代では2人に1人が『ガン』になる時代……難病や精神疾患の定義も緩くなり病だらけといっても過言ではありません。

 そのような色々な因子を孕んでいる高齢者の方を少ない介護者で対応していくのは限界があるといえます。

国のやり方がとんちんかん

 次に挙げられる点としては『国のやり方がとんちんかん』だということです。

 現在、介護職の給料を上げる処遇改善や法改正などは国がやっているのですが、介護関係の報道が出る度に「……本当にそれ、分かって言っているのか?」と思うものが出てきています。

 例えば、令和8年度末までに専門学校などの養成機関を卒業した人には国家資格である『介護福祉士』の資格がもらえたのですが、現在はそれが無くなり、国家試験に合格することが必須となり、養成機関を卒業していない方についても実務経験3年以上と実務者研修の修了が受験条件となりました。

 すなわち、介護福祉士になるには厳しい受験要件をクリアし、難しい試験をクリアしなければならないということです。

 これは介護福祉士の質の向上を重視した結果ですが、少なくとも2年および3年という長い月日が必要なわけです。

 この部分だけ見ると看護師や医師と遜色ないですが、いざ資格を取って得られるのは名称独占のみで業務独占までは得られません。

 加えて世間では「誰でもできる」なんて言われ、給料も薄給……それならば受験要件に月日を要しない危険物や簿記の資格を取った方が遥かにマシといえるでしょう。

 ましてや、外国人に限っては「日本語が苦手だから…」という理由で試験が不合格でも合格者同様の扱いで勤務可という特例まで作っているのですから……「質の向上はどこいった⁉」「試験の意味ないじゃん⁉」という批判が集まるのは無理もないハナシです。

 同様に人手不足とされているケアマネージャーも受験要件がさらに厳格化されたり、負担が増えたり……。

 介護現場においては家で見る在宅介護を推進している割に、在宅対象者にかけるお金を減らしたりと分けワカメなことばかりしています。

 挙句の果てに財務省は「介護は利益率が高い(介護は儲かっている)」という始末……確かにデータで見ればそうかもしれませんが、これはあくまで『平均』のデータであって『中央値』としてのデータでは無いというのが闇深いところ……お金にシビアな方ならご存じですが『平均』は合計を足して割った数値……つまり、単価の高い高価な有料老人ホームが含まれていれば、それが数値を押し上げてしまうわけです。

 逆に『中央値』にした場合、全てのデータを並べた際に真ん中の値で数字がはじき出されるため、一部がかなり高数値でもそちらに左右されることなく、より実態に近い数値を知ることができます。

 今回の財務省の発言は平均値に基づくデータを言っているだけで、中央値のデータを元に発表したわけではないんですね。いやぁ~、狡い。

 だって、利益率が高ければ、訪問介護事業所の相次ぐ倒産なんて無いんですから……まぁ、利益が高くてもすぐに倒産する『一夜城』は他の業界でもありますが……。

 大事なのは人も会社も『維持』できるか……維持できなければ、ケアの質云々どころの話じゃないですからね。

 こうした国と現場の認識のズレが大きいと改善する兆しは低いといえるでしょう。

人口減少で財源が確保できない

 次に挙げられることとしては『財源の確保ができない』という点です。

 まず、介護士の給料はどこから来ているか……皆さんはご存知でしょうか?

「利用者さんが支払う利用料?」と介護を知らない方は思うかもしれませんが、実態は少し複雑です。

 介護士の給料は国や自治体、介護保険料と利用者さんの利用料から事業所の運営費・人件費から差し引かれ、職員へ分配されています。

 この国や自治体、介護保険料を総括したものが『介護報酬』というもので、国や自治体から約50%、40歳以上の方が支払う介護保険料約50%から賄われています。

 一方の利用者さんの自己負担分は実際1~3割ほどです。

 国民の血税と40歳以上の保険料のお陰で介護を安価で受けられる……これが介護保険の全容ということですね。

 まぁ、つまり今後高齢者が増加するといっても財源が比例して急速に増えるというわけでなく、寧ろ若者や働き盛りといった現役世代の負担が増すだけ、ということになります。

 そのため、少子高齢化の現在においては国が介護分野へ予算を大幅に回さない限り、介護士の給料が大幅に増えるということが無いわけです。

 かといって国は相変わらず、介護現場とミスマッチな政策をしているうえに介護分野に回すお金があったら、外国人や海外支援、観光や公的機関へお金を回したいので、なかなかお鉢が回ってこないという現状。

 残るは人口を増やし、保険料を徴収する方法ですが、若者の恋愛、結婚離れを始め……男女による認識や考えの軋轢が深くなっている以上、100年経っても人口による財源確保は難しいといえるでしょう。

介護関係の巷で流れる情報について

 他にも挙げればキリが無いですが、大まかな部分で私が思う介護業界の未来が暗い理由については以上です。

 では、巷で流れる介護関連の情報についてはどうか?

 これも全部挙げると終わりが見えないので、私が思う部分について抜粋していきたいと思います。

介護の仕事はキツイ?

 介護の仕事は3Kと言われたり「誰でもできる」と言われたり……実際のところはどうなんだって話ですが、素直に言うと仕事自体はそれほどキツイわけではありません

『介護の担い手』の部分でも少し触れましたが、慣れてくると気軽に出来る部分やうまくサボれる所があります。

 気になる下の世話などの部分は実際やってみると、それほど気にするわけでもなく『掃除で酷い汚れを落として綺麗にする』といった感じです。

 終えてみるとやり切った達成感に溢れます。

 キツイ部分でいえばパワハラ気質の上司、何かあった時に協力的で無い職員……暴力、暴言がある利用者さんを対応する時や何かあっても知らんぷりする事業所の体制でしょうか?

 業務自体はそこまで大変ではありません。

 対人関係において、対利用者だけでなく対職員に一番気を遣うのがキツイのです。

介護の給料が少ないって本当?

 よく「介護の仕事は薄給」ということを聞きます。

 実際、他業種と比べれば給料は少ないといえるでしょう。

 ただ、これは給料の仕組みがほぼ公的機関からの支給が主な社会福祉法人等によるもので、有料老人ホームを運営する株式会社や有限会社などはその例に当てはまりません

 介護福祉以外に別の分野で儲かっているのであれば、法人よりも給料が高い場合があります

 また、地方や東京といった土地や地域によっても違いは出てきます

 私のいとこは東京で訪問入浴サービスの仕事を介護福祉士の資格無し(介護関係の主だった資格は所持していない)で行っていますが、給料は私より上です。(私は介護福祉士のほか、喀痰吸引やケアマネージャーの資格も持っています)

 ただ、東京となると物価も岩手とはだいぶ違うのでそのせいもあるでしょう。

 さらに給料の源泉となる『介護報酬』は最新の機器やサービス対応の種類、資格所持の従業員数により『加算』される特徴があります。

 要するに地域や施設形態、会社の方針など様々な要因によって給料はピンからキリまであるということです。

 特に芸能人などがご用達とする高級な施設であれば、一般の施設と比較にならない給料となるでしょう。

 ただし、その場合は接遇は高級ホテル並み……導入されているサービスなども高度になるので、職員の負担も大きいものになります。

介護の会社はブラックなのか?

 給料が低い=ブラックな職場というイメージも介護にはあります。

 確かに人間関係に難があることが多く聞かれていますが、結局のところ会社の方針と上司の采配次第といえます。

 研修や各種制度に会社が対応し、人間関係や業務改善に上司が真摯に対応してくれる所なら、ブラックに当たることはそうそうありません

 現に求人を全く出していない施設もありますし、国や自治体の指導により昔よりも職場環境は改善されてきています。

 とはいえ、その行政と裏で取引している所もあれば旧態依然のパワハラや悪習が横行している職場があるのもまた事実……。

 また、給料の面についても株式会社や有限会社は法人より高いと述べましたが、それもまたトップの匙加減……寧ろ、従業員に下ろさずに私腹を肥やすトップの場合は法人よりも低い場合があります

 上辺や外面だけよく見せる事業所や会社もあるので、こればかりは入ってみて自分の気風に合うかどうかになりますね。

おわりに

 長々と愚痴になるような形で述べてしまいましたが、介護業界の未来が暗いとはいえ『未来が無い』というわけでは決してありません

 これからの時代……需要は確実に増えるでしょうし、職場環境や業務の仕組みも様々なことを取り入れ、改善されてきたり、現状は日進月歩です。

 給料面でも実際、毎年のように処遇改善加算は上げられています。

 ただ、それが職員へ分配されていなかったり、妙なプライドで方針に反発したりと『人』によって崩されたり、うまく機能していなかったりというのが現状です。

 ただ一ついえることは『変化しない者は取り残される』ということ……変化が起きた時、自身を変えて上に行くか……他人を引きずって自身と同じランクに落とすか……。

 前者と後者の割合で未来は変えられるといえるでしょう。

 ここで述べたことはあくまで私自身の経験に基づく見解なので、経験していない訪問やデイサービスではまた違うのかもしれません。

 様々な情報に触れ、判断して決める一助になれば幸いです。